モバイルに最適化された業務環境、従業員のエンゲージメントと業績に好影響

モバイルに最適化された業務環境、従業員のエンゲージメントと業績に好影響

効果的なモバイル戦略で生産性、創造性、満足感、忠誠心の向上を図る方法をCIOに提示日本の、ビジネスへのモバイル技術の応用に大きな飛躍の余地も明らかに

2016年5月19日

Aruba, a Hewlett Packard Enterprise company(NYSE: HPQ、米国カリフォルニア州サニーベール、以下「Aruba」)は本日、同社の協賛でEconomist Intelligent Unit(EIU)が実施した最新のグローバル調査「Mobility, Performance and Engagement(モビリティ、パフォーマンス、エンゲージメント)」の結果を発表 1 しました。この調査によって、モバイルファーストの職場環境が促進と従業員エンゲージメントの向上との間に大きな関係があることが証明され、企業のCIOが周到なモバイル戦略の策定と実行を通じて会社の業績拡大を推進できることを明らかにしています。

この調査では、モバイルテクノロジーに対するサポートの点で、従業員から「パイオニア」として高く評価された会社では、評価の低い会社に比べて生産性(16%)、創造性(18%)、満足度(23%)、忠誠心(21%)がいずれも向上していることが明らかになっています。

こうした調査結果について、Aruba, a Hewlett Packard Enterprise companyのマーケティング担当バイスプレジデント、クリス・コザップ(Chris Kozup)は次のように述べています。「今日ではほとんどの会社やそこで働く従業員が、モバイルファースト・アプローチがビジネスに好影響をもたらすことを理解しています。とはいえ、従業員の業績が16%向上することをFortune 500企業のCEOが知れば、あるいは、従業員の約5人に1人の忠誠心が向上することを人事責任者が知れば、モビリティ投資の優先順位はかなり上がると思われます。これまでの調査から、従業員エンゲージメントの向上のためにはモビリティが重要な要素となることが認識されるようになってきたものの、そのこととビジネスの業績との結びつきが確立されていませんでした。今回の調査ではそれを明確な数値で示しています」

世界各国の企業の従業員1,865人を対象に実施された今回の調査では、回答者の多くがモバイルに最適化された職場環境のメリットを認識していることが実証されました。10人中6人(60%)が「モバイルテクノロジーによって生産性が向上した」と回答 2 しており、10人中4人以上(45%)が、それによって創造性が向上すると確信 3 しています。

EIUによる分析では、モバイルファーストの従業員体験を主要な側面から定義し、それぞれの側面が会社の業績拡大のためにどのように貢献するのかを実証することによって、モバイルテクノロジーの幅広い普及が企業にどのような好影響をもたらすことができるのかを明らかにしようとしています。

時間と場所を選ばない業務

  • 回答者の49%が「時間と場所を選ばずに業務ができること」が生産性を左右する最も大きな要因になる 4 と答えており、時間や場所にとらわれない就業形態が可能になることが生産性向上のための唯一最大の要素として捉えられていることが明らかになりました。
  • さらに、回答者の38%が会社に対する満足度に最も大きく影響するのがこの点 5 であると回答しています

医療保険会社AXA PPP Internationalのセールス&マーケティングディレクター、ケビン・メルトン(Kevin Melton)氏はこの点について、「かつては仕事を中断せざるを得なかった空港や電車の中でも、いまではほとんど無駄な時間はなくなりました。いつでもiPadにアクセスできるようになり、特にアジアではどこでもWi-Fiに接続できます」と述べています。

コラボレーション機能

  • 世界全体で、効果的なコラボレーションが行えることが創造性向上のための最も重要な要素として挙げられています(38% 6 。さらに、3分の1の回答者が、コラボレーション機能は会社に対する忠誠心の点でも、最も重要な要素 7 であると答えています。
  • より良いコラボレーションを促進するために、全体の42%がモバイル上でデジタル・コラボレーションツールを利用 8 しており、この割合は英国では56%とさらに高くなっています。Whatsappを始めとするモバイル・メッセージングアプリも、回答者の31%が仕事で使用している 9 と答えており、この割合はシンガポールで66%と最も高くなっています。

「リモートワーキングに対する従業員の要求とチームでのコラボレーション機能をどのようにうまく結び付けるかは、企業にとってチャンスにも課題にもなります。モバイルのコラボレーションツールが普及してきたことで、企業には従業員同士が物理的に離れていてもチームとしての一体性を維持して、効果的に作業を進める新たな方法がもたらされています。職場においてこうしたツールをうまく活用できる企業は魅力的であり、優れた人材の採用や流出防止に有利であることは明らかです」とコザップは述べています。

モバイル情報へのアクセス

  • 従業員の42%が、情報に素早く簡単にアクセスできることが各個人の生産性を高めるために最も重要であると回答 10 しています。
  • オフィス内のあらゆる場所および社外執務環境からでも業務ができるように、現在、調査対象企業の54%が、モバイルデバイスからの社内ネットワークへのアクセスを可能にしています 11

ワークプレイスの自由度

  • 従業員の32%が、職場内のどこでも業務ができることは、自らの創造性に最も大きく影響する 12 と回答していることから、企業にはそうした選択の自由を従業員に提供するだけで、これまで以上に創造性の高い成果を期待できると言えます。さらに29%が、ワークプレイスの柔軟性が企業への忠誠心を最も大きく左右する 13 と回答しています。
  • 職場におけるこうした自由度を高めるために、レポートではすでに調査対象企業の46%でオフィス内のあらゆる場所でモバイル接続が可能な「ホット・デスク(フリーアドレス)」環境を提供 14 し、コラボレーションのための環境整備をさらに進める企業が増加している点を取り上げています。「ホット・デスク」の導入は英国で最も高い水準(54%)にあり、オーストラリアとドイツがいずれも53%で続いています。

音響テクノロジー企業Jabraのシニアバイスプレジデントで、同社の新たなワーキングスタイル活動の統括責任者を務めるホルガー・レイジンガー(Holger Reisinger)氏は、「仕事はそれぞれのやり方でできるようにしなければなりません。従業員は自分なりのやり方で生産性を高めたいと考えており、当社としてはできるだけ多様な選択肢を提供する必要があります。会社が管理しようとすればするほど従業員のやる気を損なわせる危険性があります」と指摘しています。

モバイルはミレニアル世代だけのものではない

今回のEIUの調査から、モバイルテクノロジーがパフォーマンスやエンゲージメントにどのように影響を与えるのかを考える上で、回答者の年齢は重要な要素になっていないことが明らかになりました。モバイル・ワーキングは若い世代の領域であるというこれまでの一般的な考え方を一掃する結果が実際に示されたことで、企業は最優先でモバイルテクノロジーの導入に取り組む必要があることが、これまで以上に浮き彫りにされました。

調査では、モバイルテクノロジーに対して、自らを「アーリーアダプター」と考えるグループ(Arubaが#GenMobileと定義するグループ)と、「ラガード(遅延者)」と考えるグループの違いが明確に示されました。アーリーアダプターの72%が「モバイルテクノロジーによって生産性が向上する」と答え、ラガードの50%を大幅に上回りました。また「満足度の向上」については59%と48%、「創造性の向上」について52%と40%、「会社に対する忠誠心」については44%と31%と、いずれもアーリーアダプター・グループはラガード・グループに比べてモバイルテクノロジーに対する肯定的な回答の割合が高くなっています。

しかし一方で、こうした#GenMobileの回答者は、会社に対する要求度も高くなっています。このグループの40%が、「自分のモバイルデバイスが仕事に使えない会社では絶対に働きたくない」 15 と回答しており、この割合は全体平均の22%を大幅に上回っています。

この結果を受けて、コザップは次のように述べています。「今回の調査で、#GenMobileとは従業員の年齢による区分ではなく、むしろモバイルデバイスへの依存度や親和性に基づいて定義されるべきであることが改めて確認されました。企業にとってアーリーアダプターはより貴重な戦力であるばかりでなく、今後、モバイルテクノロジーの普及がさらに拡大していけば、このグループの人たちの考え方が将来的には主流になっていくことも考えられます。従って、CIOとしてはこうした人たちを十分に理解し、そのことをしっかりと念頭に置いて彼らの懸念事項に対処していく必要があります」

EIUのシニアエディター、ピート・スウェイビー(Pete Swabey)氏は、今回のレポートを次のようにまとめています。「本レポートは、企業のCIOには自社のモバイルテクノロジー戦略を活用して、従業員エクスペリエンスを変え、ひいては生産性や創造性、会社への忠誠心、仕事への満足度を高めていくチャンスがあることを証明しています。これによって、効率化やコスト最適化といった通常の目標設定からさらに進み、企業にとっても、そこで働く従業員にとっても戦略的な高い目標に向けてITをより有意義に役立てられるようになります」

ArubaではCIOがモバイルファーストな働き方を収益拡大に結び付けていくための指針を提供するため、「CIO blueprint(収益を生み出すモバイル環境のためのCIO向けブループリント)」を作成しています。

関連リソース

(近日中に日本語版を公開します)

CIOやIT部門長の自社診断用に活用頂けるチェックリストや、高いパフォーマンスと安全性によりモバイルオフィスへの迅速な移行を支援するHPE Arubaの各種ソリューションが紹介されています(英語:近日中に日本語版を公開します)。

本リリースは、Aruba, a Hewlett Packard Enterprise company が2016年4月27日、米国で発表したプレスリリースに日本独自の情報を付加したものです。原文は下記よりご参照下さい。http://news.arubanetworks.com/press-release/mobile-optimized-work-environments-drive-measurably-higher-employee-engagement-and-bus


1 今回の調査は世界9カ国、企業のフルタイム・オフィスワーカー(18~65歳)1,865人を対象に行われ日本からは237名が回答しました.内日本の回答者の属性は男性122、女性115/年齢層18-35歳65、36-50歳106, 51-65歳66以下の脚注では、本プレスリリースに記載されたグローバル・トレンドについて、同様の設問に対する日本の回答者の傾向を記載しています。

2 「モバイル技術の活用により自分の生産性が高まる」(設問20-1)と答えた日本人の割合は40%で、9カ国中最も低くなりました。(最も高い割合のシンガポールは73%、8位の仏でも55%)。 反対に「自分の生産性が高まるとは思わない」と回答した日本の回答者の割合は世界で2番目に高く27%でした(1位は仏の30%、世界全体では23%)

3 「モバイル技術の活用により自分の創造性が高まる」(設問20-2)と回答した日本人は前問と同じく9カ国中8位の37%でした(1位はシンガポール54%、8位は米41%)。「自分の創造性が高まるとは思わない」と回答した日本の回答者の割合は世界で最も高く50%でした(世界平均は42%)

4 「自分の生産性を決定づける最重要要因」(設問7)としては、世界、日本共にトップ項目に「いつでもどこでも業務できること(肢1)」が選択されたものの、回答者の割合としては日本が世界で最も低く41%でした(1位シンガポール60%、8位英42%)。本設問に関し、日本の回答者に特徴的なものとしては、「同僚と効率的に協働できること(肢3)」を30%以上の回答者が選択(世界平均21%)し、2位の独24%からも大きく引き離している(8位の米17%の約倍)ことが注目されます

5 「会社に対する満足度を決定づける最重要要因」(設問9)としては、日本でも「いつでもどこでも業務できること(肢1)」が世界と同じくトップ項目として選択され、その割合も39%(3位)と世界平均を上回りました。

6 「自分の創造性を決定づける最重要要因」(設問8)として、「同僚と効率的にコラボレーション(協働)できること(肢3)」を選択した日本の回答者は28%(1位米49%、2位ANZ48%の半数近く)に留まり9カ国中8位(9位は仏27%)。また、同設問に対し、世界、英、米、ANZ、シンガポール等多くの国が、他肢を引き離してこの肢をトップに選んでいるのに対し、日本では「情報への迅速で容易なアクセス」(40%が選択)、「いつでもどこでも業務できること」(36%が選択)の方が創造性を決定づける要因として、より重視されています(この傾向は仏独と共通しています)。
脚注3に記載した点を併せると、日本では「同僚との協働:コラボレーション」は、創造性を高めるというよりも、(チームとしての)生産性を高めるものとの認識がより強いのに対し、英米ANZでは、コラボレーションは創造性を高めるもの=新たなものを産み出す原動力、として認識されている(生産性を高めると考える回答者の約2倍)傾向が読み取れます

7 「会社に対する自らの忠誠心を決定づける最重要要因」(設問10)として、「同僚と効率的にコラボレーション(協働)できること」を選択した回答者は、世界同様、日本でも最も多く35%で、その割合は9カ国中3位でした(1位独43%、9位英26%)
本設問に関しては、日本では同率35%の回答者が「集中して業務執行できること(肢5)」を選択している点も非常に特徴的です。忠誠心との関連でこの項目を選択したこの日本の割合(35%)は、2位のシンガポール27%さえ大きく引き離しての1位でした(世界平均25%、9位英18%)

8会社がモバイル上でデジタル・コラボレーションツールを利用できる環境を整備している」(設問14、肢1)と回答したのは、日本では43%で、9カ国中5位でした(1位英59%、9位独33%)。

9会社がWhatsApp等のモバイル・コミュニケーション・アプリの環境を整備している」(設問14, 肢2)と答えた日本の回答者は23%と、9カ国中最も少ない水準に留まりました(8位米23%)
同様に「会社がSkype等のモバイル・ビデオ・コミュニケーション・ツールを整備している(肢3)」と答えた日本の回答者も23%と、同じく9カ国中最も低い割合でした(世界平均33%、1位米38%、8位仏29%)。
現在、会社が環境整備するツールとしては、シンガポールの例外を除き、各国ともビデオ・コミュニケーション・ツール(肢3)の導入の方が、モバイル・コミュニケーション・アプリ(肢2)よりも進んでいる点も注目されます。

10 「自分の生産性を決定づける最重要要因」(設問7)として「情報に素早く簡単にアクセスできること」(肢2)を選んだ回答者は日本でも38%(5位)でした。特に米国とANZで、この「情報への素早く簡単やアクセス」と「生産性」を連関させる傾向が強く見られます(50%前後が選択)
一方日本の特徴としては、この「情報への素早く簡単やアクセス」が、「創造性」(設問8)を発揮させるために重要だと考える回答者が40%(1位)と、他国(世界平均33%)と比較してかなり高くなっています。(脚注5参照)

11会社が、職場内のどこにいても自由に執務できるよう従業員のために整備している環境」(設問15)を選択する設問に対して、「どのモバイル機器からも企業ネットワークにアクセスできる整備がなされている」(肢1)と答えた日本の回答者の割合も50%にのぼり、(順位は9位でしたが)各国間に大きな差は見られませんでした(全ての国が50%台)

12 「自分の創造性を決定づける最重要要因」(設問8)に対して、日本の回答者も27%(7位)が「職場内のどこにいても自由に執務できること(肢4)」を選択しました(1位シンガポール33%、9位英23%)。
この「創造性」を発揮する環境として、日本の回答者が特徴的に重視(高い割合で選択している)のは、「集中できること」(27%)で、9か国中最も高い割合(世界平均21%、逆に、シンガポールのわずか12%もきわめて特徴的)になっています。
また、脚注5も併せて考察すると、英米ANZなどでは「創造性」の一番の原動力が「コラボレーション」=多くの人との交流・協働(どちらかと言えば賑やかな環境)の中から発揮されるものと考える人が多い(約50%)のと対照的に、日本では「集中できる環境」(どちらかと言えば、他人に邪魔されることのない静かな環境)から独創性が生まれる、と考える人が他国より多いようです。

13 「会社への自らの忠誠心を決定づける最重要要因」(設問10)に対して「職場内のどこにいても自由に執務できること(肢4)」を選択した日本の回答者は30%で、独の28%の次に少ない割合でした。日本では「コラボレーション」「集中できる環境」(いずれも35%)の方が、より忠誠心に結びつきやすく重要であると考える回答者が多くなっています。(脚注7参照)
日本では、「忠誠心」に最も関連する事項として、最も多い回答は、女性および18-35歳で「同僚と効果的に協働できること」(各37%)だったのに対し、36-51、51-65歳の層及び男性では「業務に集中できること」(各37,38,39%)でした。

14 日本の職場のモバイル環境の特徴が顕著に示されたもののひとつがこの「ホットデスク環境」(設問15肢2)でした。
会社が、職場内のどこにいても自由に執務できるよう従業員のために整備している環境」を選択する設問に対し、「オフィス内の任意のデスクで執務できる。好きな場所に自席を移動できる」にYESと答えた回答者の割合は、世界平均46%、6位までの国が50%を超える中、日本は、次点の米国41%からも大きく離れた26%でした。

15 日本で「自分のモバイルデバイスが仕事に使えない会社では絶対に働きたくない、と思うか」(設問19-1)に、「非常にそう思う」「ある程度そう思う」と回答したのは合計で20.7%でした。「IT環境」が進んでいると評価された企業の回答者では29.58%、標準的または遅れていると企業の回答者では16.36%が同様に答えました。日本の回答者内での相対的な割合としては、業種別では公務員が肯定的で商業・流通及び金融・法律が否定的、職種別では通信ITが肯定的、経理財務が否定的でした。さらに年齢層が低いほど、また男性より女性の方が、肯定する回答者が多くなりました。


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